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卒業旅行の思い出に

卒業旅行といえば、大学や専門学校等の卒業記念に行くことが多いと思う。その時の仲間がなければ行くことができない。男同士でも、思い出として十分に価値があるのではないかと思う。数学とは異なり、また面白いと思う。一生の思い出の一ページへの卒業旅行がある人は、これからも話題が一つ多くなるというのだ。
娘の友人が北海道に引っ越してしまいました。仲良しだったので、春休みに名古屋で、その友達に会いに、北海道に出て行きました。娘は飛行機で国内旅行は初めてです。友人の金持ちは、空港まで迎えに来てくれて、いざドライブ。私も春の北海道は初めての観光シーズン以外の時期にも非常に新鮮でした。広大な敷地にまっすぐ長続いており、"鹿注意""ゴムジュウイ"なんだと表紙がいかにも北海道っぽく娘も私もゴキゲン。友人の両親との楽しい時間を過ごしました。このような観光目的ではなく、国内旅行もいいですね。
　【フランクフルト時事】バーゼル銀行監督委員会は19日、連鎖破綻リスクが大きい巨大銀行への追加資本規制の具体案を公表した。規模や複雑な金融商品の持ち高などに応じ、対象行を選定。さらに対象行を4段階にランク分けし、通常行より1．0〜2．5％高い自己資本比率を求める。当初の対象は28行の見込みという。
　バーゼル委は11月にフランス・カンヌで行われる20カ国・地域（G20）首脳会議に、最終案を提出する。同委は具体的な銀行名を公表しなかったが、日本から三菱UFJフィナンシャル・グループやみずほフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループの3メガバンクが対象に入る見通し。
　ただ、日本の3行に課される追加資本は「1％か高くて1．5％」（国際金融筋）の見込み。影響は限定的とみられ、3行は「利益の積み上げで対応可能。現時点で追加増資の必要性は感じていない」としている。金融庁幹部は「各行のリスクの程度に応じた規制で、わが国の主張が反映された」と評価している。
　追加規制は2016年1月から段階的に適用。19年1月の完全実施を目指す。自己資本に算定できるのは、普通株などが中心の「狭義の中核的自己資本」のみ。最も厳しい2．5％の自己資本を求められる銀行の規模などが一段と増した場合、さらに1％の資本上乗せを求める。自己資本が最低ラインを下回った場合は資本増強計画の提出が求められ、再度条件を満たすまでは配当支払いなどが制限される。　

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　【ワシントン時事】米下院本会議は19日、財政赤字を10年間で5兆8000億ドル削減する財政健全化法案を賛成多数で可決した。ただ、オバマ大統領は拒否権行使を明言しており、成立の可能性は小さい。法定債務上限を引き上げなければ米国がデフォルト（債務不履行）危機に陥る8月2日を目前に、財政健全化をめぐる与野党間の攻防の先行きは依然不透明だ。
　同法案は共和党が提案。「削減、抑制、均衡」と題し、初年度に歳出を削減。その後は国内総生産（GDP）に占める歳出の割合に上限を設定する。また、憲法に財政均衡修正条項を設けることを条件に、法定債務上限を2兆4000億ドル引き上げる。　

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　ガイトナー米財務長官は、ウォール・ストリート・ジャーナルへの寄稿で、米国の金融システムは金融危機以前と比べて強固な状態にあると述べ、金融規制改革に向けたこれまでの政府の取り組みを擁護した。

　同長官は、「われわれは改革を、迅速ではあるものの、慎重に実施してきており、一つ一つの段階で公の意見を取り込んできた」とした上で、実施過程で、改革に異議を唱えたり規則の緩和を求めるなどして、改革を阻止しようとする勢力がいることを指摘。改革をあくまで遂行する考えを示した。

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　韓国観光公社は19日、韓国を訪れる中華圏の観光客の数が、統計を調査した1998年以後、初めて300万人を突破すると明らかにした。韓国観光公社によると、昨年度に韓国を訪問した外国観光客は約880万人であり、日本観光客が302万人で1位、中国、香港、台湾など中国語圏観光客が256万人で後に続いた。

　韓国メディアは、日本人観光客は大震災と放射能流出事故の影響で減少傾向にあり、中国語圏の観光客が初めて日本観客数を追い抜く展望であると伝えた。

　観光公社中国チームは19日「しばらく沈滞を見せた台湾および香港市場も回復傾向を見せており、6月中旬以後から休暇シーズンを迎え、中国の観光客が大幅に上昇している。今年中国市場を含んだ中華圏全体の訪韓客は昨年度の256万人より約20％増加した300万人を若干超過すると予想している」と明らかにした。

　また「韓国に対する中華圏からのイメージが良くなったことが一因。また日本の大震災の影響により、中華圏の需要の受け皿になっている。もし日本市場の回復が遅れ、訪韓日本人数が昨年水準の300万人程度にとどまれば、今年は中華圏観光客が日本人観光客を初めて追い越す画期的な1年になるだろう」と予想した。（編集担当：李信恵・山口幸治）

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